【話題】もしもZOZO前澤社長が月周回旅行でレプティリアンや宇宙人に誘拐されたら我々は救えるか?弁護士に聞いてみた[11/24]

1 逢いみての… ★ 2018/11/24(土) 01:18:43 ID:
今年9月、ファッション通販サイト「ZOZOTOWN」を運営するスタートトゥデイの前澤友作氏が、米宇宙開発企業「スペースX」と月周回旅行の契約を結んだと発表したことは記憶に新しい。トカナではいち早く、人食い宇宙人レプティリアンが住む月への接近は前澤氏の生死に関わると警告したが、この度、“もしものことがあった場合”前澤氏を救うことは法的にも難しいことが弁護士へのインタビューで判明した。やはり、月には近づかない方が良いだろう。
以下、山岸純弁護士が寄稿してくれた文を掲載する。

まず、前澤社長が月周回旅行に行かれるそうですが、宇宙空間には我々だけでなくレプティリアンなど、他の星の方々もいらっしゃるわけですから、様々な問題が発生することでしょう。
例えば、月にロケットを飛ばすにも、こちらの都合で燃費的、宇宙物理学的にもっともスムーズなコースを進んでいくのでしょうが、宇宙広しといえど、もちろん、他の星の方々の宇宙船の進路を妨害してはならないでしょうし、ひょっとしたら、銀河系における交通ルールだってあるのかもしれません。
地球や月の近くだからって、銀河的に考えれば「ウチのテリトリーだからどこを飛んだって自由だろ!」というわけにはいかないでしょう。

さて、月周回旅行中に、友好的ではない他の星の方々、例えばレプティリアンに誘拐されたら、法律的にはどうなってしまうのでしょうか? おそらく、

1、レプティリアンに、地球の法律を適用できるか?
2、できるとして、どこの国の法律を適用するのか?
3、執行力はあるのか?

という、どうでもよいような問題が発生します。

1については、「外国人に、日本の法律を適用できるか」という問題に似ています。
日本の、特に、犯罪を処罰する刑法においては、「属地主義」という原則を採用しており、日本の国内で発生した犯罪については、外国人だろうとなんだろうとおかまいなしに日本の刑法を適用し処罰します。
また、日本の国益が害されるような行為、たとえば、通貨偽造などの犯罪については、たとえ海外での外国人による犯行であっても、日本の刑法を適用します。これを「保護主義」といいます。
これを参考にすると(アホかと思われそうですが)、「地球と月の周り」は、地球のテリトリーでしょうから地球の法律を適用できるでしょうし(属地主義)、前澤社長のように地球にとってかけがえのない方の生命・身体を害するような行為は、保護主義の観点から、たとえ、レプティリアンによる犯行であっても、地球の法律を適用して処罰すべきでしょう。

次に、2では、どこの国の法律が適用されるかですが、参考になるか分かりませんが、日本の刑法には、「日本国外にある日本船舶または日本航空機内において罪を犯した者には、日本の刑法を適用する(刑法第1条2項)」旨の規定があります。多分、アメリカの刑法にも似たような法律があるでしょう。
とすると、前澤社長が乗る「ビッグ・ファルコン・ロケット(BFR)」は、アメリカの宇宙船(航空機)なので、レプティリアンには、アメリカの刑法の「誘拐罪」が適用されることでしょう。

最後に3の執行力があるのかどうか(FBIなどの法執行機関が逮捕などできるか)ですが、「外交関係に関するウィーン条約」という条約を考えてみます。
これは、外交官などに対し、外国で拘禁されたり、裁判にかけられたりしない特権を与える条約です(条約第29条、31条など)。
また、歴史的には、未開の国の法律の適用を受けないようにする不平等条約(例えば、明治維新後、日本は、アメリカ人に日本の裁判権を使えませんでした)なんかもあります。
とすると、地球は、銀河系ではまだまだ未開の星なので、レプティリアンは、歴史的・外交的に認められた「治外法権」を主張してくるかもしれません。
この場合、FBIなどは法執行をすることができなくなりそうです。まぁ、銀河裁判所みたいなところに異議を出すのでしょうね。きっと。

続く

以下ソース
https://tocana.jp/2018/11/post_18774_entry.html

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2 逢いみての… ★ 2018/11/24(土) 01:19:01 ID:
また、あんまり考えたくありませんが、レプティリアンに殺害されてしまったような場合にも、上記のとおり、アメリカなどの法律を適用して逮捕したり裁判したりすることは難しそうです。
ただし、これが、星としての侵略行為である、と考えられるなら、ハリウッド映画みたいなことになるんでしょうね。

ところでこの点、実は、前澤社長、事前にレプティリアンからワイロを受け取っていて、地球侵略のためのスパイだったような場合ですが、日本には「外国と通謀して日本に武力行使をさせる犯罪(外患誘致罪(死刑!))」があります。
おそらくアメリカなどにも同じような法律があるでしょうから、厳しく処罰されることでしょう。(ホント冗談です)

(文=山岸純/弁護士法人ALG&Associates執行役員・弁護士)

終わり

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